「独立して自分の力だけでやっていきたい」と考える場合、家族の説得は必須です。
結婚しているなら配偶者や子供、未婚でも親などの説得が必要になる人もいるでしょう。
この記事では、独立開業を家族に反対された場合にどうすべきか、また、そもそも家族の反対に備えてどうしておくとよいのかについて解説します。
目次
独立時に家族を説得するなら事前の準備が大切
一人暮らしで親もいない人が独立するなら、説得は必要ありません。
しかし家族がいると、よほど放任主義の家庭でない限り、何らかの反応はあるでしょう。
独立に反対されることが予測できる場合は、説得を試みる前に準備が必要です。
いずれ独立するつもりであることを伝えておく
説得の対象にかかわらず、ある日突然「独立することにした」と伝えてしまっては反対される確率が上がります。
相手は何も聞かされておらず、情報がありません。
「本当にやっていけるのか？」と不安をかきたててしまうでしょう。
「準備をして説得を試みても絶対に無駄だとわかっている」なら先手を取って会社を辞めてしまう方法もありますが、独立に賛成して欲しい場合は逆効果です。
いずれ独立したいと考えているなら、家族にはあらかじめ「独立するつもりがある」と伝えておきましょう。
事前に情報を与えておけば、相手も心の準備ができます。
ただし、相手の気持ちを考えず一方的に言い切ってしまうのはよくありません。
相手の反応を見ながら熱意が伝わるよう努力しましょう。
なぜ独立したいのか、どんなプランがあるのか具体的に説明すれば分かってもらえることもあります。
独立に必要な知識やスキルを身につけておく
起業の方法や手続きが全くわかっていないのに「独立したい」と言っても、なかなか家族は納得してくれません。
独立するにはどのような手続きが必要なのか、成功するには何のスキルが必要なのか把握しておきましょう。
手続きがスムーズにこなせることと、必要な資格やスキルを保有していることは説得の上で大切な要素になります。
不安から独立を思いとどまって欲しいと考える家族もいるでしょう。
もし独立後の知識がなく何をしてよいかわからないでいると、家族は更に不安です。「手続きのことも知らない人が独立なんて大丈夫なのか？」と心配させてしまいます。
最低限、会社設立や個人事業主としてやっていくための手続き方法は知っておきましょう。仕事に関するスキルも取得し、家族を安心させるのが大切です。
独立時に効果的な家族の説得方法とは
独立時に家族を説得しなければならないとき、効果的な説得方法はデータで示すことです。
得に配偶者や親は感情論だけでなく「今後金銭的に問題はないのか？」を心配しています。期限を決めることや、サイドビジネスとしての起業を打診するなど家族の気持ちを考えた提案も大切です。
1. データを出して金銭面での心配を取り除く
家族は「失敗するのではないか」と心配して、独立を反対することが一般的です。
つまり、失敗のリスクが低いと判断されれば協力してもらえる可能性は高まります。具体的なデータを出して、独立してもやっていける事を示しましょう。
たとえば現在自分の顧客になってくれる人はどのくらいいるのか、仕事がどの程度回ってくるのかがわかれば家族も安心します。当面の生活がうまく行くのであれば、強く反対し続ける必要はありません。
ただし、肩書きを重視する人の場合データを出しても反対される可能性があります。情熱や気持ちの面で押し切る必要もあるでしょう。
創業融資でも使用される開業する事業の展望を計画にまとめた事業計画書を作成し、それを家族に見てもらうことで安心感を得てもらうことも一つの手です。
この場合、事業に対するあなたの本気度が伝わりやすくなったり、具体的な計画をすることで家族が持つ失敗へのリスクを少しでも軽減させることが期待できます。
何よりあなた自身の自信へと繋がるのが多いはずです。
2. 独立前に副業として始めることを提案する
独立に反対される場合、家族は安定した収入源を失うことを不安視しています。
もし会社勤めを続けながら副業として独立を打診するならそれほど抵抗はないかもしれません。
しばらくの間忙しくなりますが、副業でも稼げるところを見せるだけで家族の気が変わる可能性があるでしょう。
フルタイム勤務と副業が厳しい場合は、時短勤務も選択できます。
現在勤めている会社で時間数を減らすのは難しいかもしれませんが、別の仕事を探せば無理ではありません。
3.一定期間のチャレンジであることを伝える
独立が成功するとは限りません。
失敗した場合のルールを決めておくだけで家族も賛成しやすくなるでしょう。
たとえば今貯金が600万円あるとして「500万円使い切ってしまったら諦めて仕事を探し始める」など現実的な提案が基本です。
もし500万円を使い切ってしまっても、100万円残っていれば仕事探しは可能でしょう。
独立して軌道に乗れば、開業資金を含めても収入分だけで生活できます。
まとめ
会社勤めを辞めて起業したいと考えている場合、家族に反対されることもあります。
説得するには相手に安心感を与えましょう。
たとえばすでに顧客がついていて収入に問題はないとアピールしたり、副業として始めて問題がないことを証明したりと方法はいろいろあります。
失敗したときのことをきちんと話し合い、駄目だったときは仕事を探すと伝えることも効果的です。
