目次
美容業の広告費は売上に対して何%が適切？
「より多くのお客様に来店してもらいたい」
これは美容業界に限らず、経営者の方なら誰でも思っていることでしょう。
効果的な集客をしたい、それには宣伝広告が不可欠です。
それでは売上に対して、おおよそ何%を広告費に使用すればいいのでしょうか？
参考にして頂き、自分のお店に合った予算計画を立ててみて下さい。
美容業界は予算に余裕があれば、積極的に宣伝に力を入れた方がいい業界となっています。
広告費の相場は約10%～15%
美容業界の広告費の相場比率は、他の業界と比較してやや高めの傾向になっています。
何故高めの傾向になっているのかというと、やはりライバルとなる店舗が多いことが挙げられます。
宣伝をしないと認知度が向上せず、お客様が獲得できないということが、最も多い理由です。
また、お客様を獲得しても、リピーターになってもらえないケースが多く、客離れを防ぐため常に宣伝を行い、知名度を維持していく必要がある、ということもあります。
例えば、スーパーなどで販売している商品などは、お客様が直接見て選んで購入するため、宣伝しなくてもいい商品もあります。
ですが、美容業界は「サービス」が商品なので、形がない商品の良さをお客様に分かってもらうには、他の業界よりは宣伝で伝えたり、説明したりしていく必要があります。
季節によりキャンペーンを展開する場合も少なくないので、宣伝は必須と言えます。
実店舗があるので店舗を直接見てもらえれば、お客様にも伝わるという考え方もありますが、同じようなお店は多いですし、割引キャンペーンなどは、宣伝していかないと、お得な期間なのでこの店を利用しようと、お客様には伝わりにくい状況にあります。
宣伝を多くしていけば、お店の名前を憶えてもらえるだけでも、認知度が上がりますので、詳細な説明文は読まれなくても、認知度を高めるために、宣伝に力を入れているお店もあります。
よく使用される手法として、ＴＶコマーシャルがありますが、予算があるお店じゃないと難しいため、情報雑誌に宣伝をいつも掲載したり、ホームページを開設して情報を伝えるなど、低コストな手法を実践しているわけです。
10%～15%割合の理由としては、低予算の場合は売上に対して10%、売上に対して宣伝費を増やす場合は15%という、業界の傾向になっているようです。
集客力があり売上があるお店であれば、売上に対して15%の宣伝費であっても、けっして多くはないという考え方です。
費用対効果を検証した方がいい
宣伝費の10%～15%という比率は、経営者にとっては普通ぐらいの意見もあれば、お店の経営に余裕がなくなるので、5%ぐらいでいいという意見もあると思われます。
そこで、大切なポイントになってきますのは、費用対効果があったのか、宣伝するたびに検証していく必要性です。
宣伝費が5%であっても、予想以上にお客様に来店してもらえて、売上が上がったのであれば、費用対効果が良かったと分かります。
逆にすごく宣伝に力を入れて、宣伝費15%かけても売上が少ない状況ですと、効果があまり得られなかったので、宣伝手法を再検討するべきと言えるでしょう。
効果がある宣伝手法を、慎重に検討するのがポイントになってきます。
お店により最適な宣伝手法は、ＴＶＣＭの店舗もあるでしょうし、雑誌媒体やホームページが向いているお店もあり、それぞれあっている宣伝手法を、経営者がスタッフと一緒に、考えてみるといいでしょう。
パブリシティ権に注意して宣伝を！
美容業界の宣伝媒体として、広告に有名人物を使用して、広告を作成することもあります。
外見的な美しさを直接アピールする手法は、お客様に分かりやすくイメージを伝える手段として、もっとも代表的な宣伝方法と言えるでしょう。
広告作成の際に注意しなければいけない法律に、「パブリシティ権」があります。
アメリカで設立された法律ですが、日本においても外国人を起用したり、外国の映画を参考にして作成するなどの場合、気を付けなければいけません。
これは人に備わった経済的価値の保護を目的として、氏名や肖像の無許可での利用を禁ずる法律です。
インターネットを活用した宣伝が普及している現在において、広告がより広く拡散され多くの人の目に触れることになるため、パブリシティ権への深い理解が求められています。
「知りませんでした」という言い訳は、世界では通用しません。
日本国内で制作する状況でも、宣伝のどの部分に採用して、それは法律を侵さない範囲であるのか、慎重に見極めて作成しましょう。
特にエンターテイメントが普及しているアメリカに対しては、よく調べて人物を使用して下さい。
まとめ
費用対効果があるのであれば、広告は積極的に実施するのが、おすすめの集客方法です。
認知度をアップするだけでも、宣伝していく意味があります。
認知度が上がりますと、お客さんはお店を利用する際に、安心感を抱くことでしょう。
ちなみに、広告に外国人を起用する場合は、有名人でも普通のモデルでも、「パブリシティ権」に注意して、広告を作成して下さい。
これは紙でもネットでも重要です。
