飲食店経営では、他店舗展開している店が数多くあります。1店舗目のオープンからしばらく経つと、「そろそろウチも2店舗目を…」と考える経営者の方も多いでしょう。
2店舗目の出店には、まずタイミングを計ることが大切。タイミングを間違えると1店舗目の経営までうまくいかなくなる恐れがあります。
この記事では、飲食店の2店舗目をオープンさせるタイミングから、よくある失敗原因、そして資金調達の方法やポイントまで解説します。
目次
飲食店で2店舗目を出店するタイミング
飲食店の2店舗目をオープンさせるのは、次の3つの条件が揃ったタイミングがベストです。
- １店舗目の経営が黒字で安定している
- ２店舗目のオープンに充てる自己資金がある
- ２店舗目のマネジメント人材が確保できている
それぞれのポイントを具体的に見ていきましょう。
1店舗目が黒字の安定経営
２店舗目を出すのは、１店舗目の経営が黒字で安定している状態の時がベストです。
１店舗目の経営が安泰であれば、２店舗目のオープンに向けてしっかりと準備することができます。１店舗目が黒字なら、その利益を２店舗目の原資に使えます。
１店舗目の経営が赤字であれば、まずはその立て直しが先決です。
十分な自己資金の用意
２店舗目を出すなら、そこにつぎ込めるだけの資金の余裕も必要です。
１店舗目の経営が黒字でも、２店舗目に費用をかければ資金不足に陥りがち。せっかく黒字で安定経営ができている１店舗目にも悪影響を及ぼします。
もちろん銀行などから融資を受けるとはいえ、融資でも自己資金の額は審査項目の１つです。必要資金総額の３分の１程度は持っておきたいところです。
マネジメント人材の確保
２店舗目をオープンさせるなら、その店舗の管理を任せられる人材も必要です。
１人で両方を見るのは精神・体力ともに厳しく、いずれかの店舗、もしくは両方の経営がままならなくなる可能性が高いです。
必要なのは、自分の想いを受け継ぎ、安心して管理を任せられる存在。１店舗の経営で、自分の右腕となる人材も育てる必要があります。
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２店舗目など飲食店の多店舗展開にはメリット・デメリットの両面があるので確認しておきましょう。こちらの記事で説明しています。
2店舗目の出店で失敗する原因
飲食店の多店舗展開は決して珍しくありませんが、２店舗目を出店して失敗してしまう人も多いのが実状です。
原因には主に次の８つの点が挙げられます。
- 2店舗目の経営を甘く見ていた
- 1店舗目の赤字を埋めようとした
- 2店舗とも1人で管理しようとした
- マネジメント人材の育成が不十分だった
- 立地選びを慎重にしなかった
- 人材不足に陥った
- 事業計画や資金計画をおろそかにした
- コンセプトや業態を変えた
１つずつ説明します。
2店舗目の経営を甘く見ていた
１店舗目の経営が順調だと、自分の経営能力に自信を持ったり、店舗経営は難しくないと考えたりしがちです。
しかし甘く見るのは危険です。１店舗を見るのと２店舗を見るのとでは大きく異なります。かかる手間や時間は単純に倍になります。
他店舗ならスケールメリットが期待できますが、２店舗では大した値引きにならず、予想よりコストがかさんだ、というケースもあります。
1店舗目の赤字を埋めようとした
１店舗目の経営が赤字なのに、巻き返そうとして２店舗目を出す、というのも失敗のもと。その時点で、資金も成功のノウハウもゼロの状態です。
例えば、「立地の悪さが原因。別の場所ならきっと…」と考える人もいるでしょう。しかし、赤字の原因は立地ではない、もしくは立地だけでなく別のところにも原因がある可能性も。その原因に気づかなければ、２店舗目も成功は見込めません。
１店舗目が赤字なまま２店舗目も軌道に乗らなければ、赤字のまま借金が膨らむことになります。
2店舗とも1人で管理しようとした
１店舗目の経営だけでも簡単ではないのに、２店舗目も自分ですべて管理しようとするのには無理があります。１店舗の経営だけでノウハウが身につくほど経営は簡単ではありません。
たいていの人が、すでに軌道に乗った１店舗目より、新たな２店舗目の方に情熱を傾けます。
そうなれば１店舗目の管理が行き届かなくなり、売上が下がるおそれが。たとえ２店舗の経営が順調でも、１店舗目をたたむ結果になりかねません。
マネジメント人材の育成が不十分だった
２店舗ともを１人で管理しようとせず、人に任せるのは正しいやり方です。ただし、任せられる相手でなければ、うまくはいきません。
店員として、あるいは料理人として優秀な人材でも、店舗のマネジメントが得意とは限りません。２店舗目を任せられるのは、店に対する想いや理念、こだわりを共有できるだけでなく、それをさらに下のスタッフに浸透させ、育てられる人物です。
任せたものの赤字が続けば、当人のモチベーションも下がります。当人が辞めてしまえば、残されたスタッフの負担が大きくなり、店はさらに苦境に立たされます。
立地選びを慎重にしなかった
店舗の立地は、集客に直結する重要事項です。２店舗目も商圏分析はしっかりと行い、慎重に選ばねばなりません。
１店舗目から遠いところに出店し、移動の手間と時間が億劫で足を運ばなくなったり、逆に近すぎて店同士が顧客の取り合いになったり、といったことも失敗の原因となります。
また、すでに飲食店経営をしていると、「居抜きで安い物件があるよ」などと新たな物件を紹介されることも多いでしょう。紹介だから、安いからと飛びついてしまうのも危険です。
人材不足に陥った
飲食店の経営では人件費を抑えることも必要ですが、そのために自分が無理をして体調を崩してしまうケースもあります。
また、スタッフの育成や共通認識の経営がうまくできず、退職者が一度に複数人出るなどして店が回らなくなることも。
２店舗あることで、人材の確保や管理が難しくなることも、軽視できない問題です。
事業計画や資金計画をおろそかにした
事業計画や資金計画を作成するのは、何店舗目の経営でも必須です。何をすべきかが明確になるため、効率よく事業経営ができます。
融資や出資を受けるには、事業計画書を見せることが必須です。融資の可否を左右するため、適当な予想で作ることも禁物です。
資金計画は、事業計画の一部でもあります。何にいくら必要で、どう調達するのか、売上や利益はどれくらい見込めるのか。いくら借り、どうやって返済していくのか。しっかり見ておかないと、適切な資金繰りもできません。
コンセプトや業態を変えた
２店舗目を、１店舗目とは違う業態やコンセプトの店にしたいと考える人もいます。しかし、それでは「２店舗目」であるメリットが活かせず、新たに１店舗目を作るのと同じ苦労をすることになります。
業態やコンセプトが異なれば、客層なども異なります。１店舗目が成功していても、ノウハウが生かせず、１店舗目と合わせたブランディングもできません。
また、２店舗目を別形態というだけでなく規模も大きくしようとして失敗するケースも多いので要注意です。
2店舗目の失敗を防ぐポイント
上の章の失敗原因も踏まえ、失敗を防ぐためのポイントを押さえておきましょう。ここでは12個のポイントを解説します。
- 1店舗目の成功要因を明らかにする
- 1店舗目の要改善点を洗い出す
- 事業計画を立てる
- 資金計画を練る
- 初期費用を抑える
- 経営理念や方向性をスタッフと共有する
- 共通のマニュアルを整備する
- 立地を厳選する
- 店舗間の連携体制を整える
- コミュニケーションを円滑にする
- POSレジなどで情報を見える化する
- 撤退ラインを決めておく
それぞれ見ていきましょう。
1店舗目の成功要因を明らかにする
冒頭でタイミングについて触れたように、１店舗目が安定の黒字経営であることが２店舗目の出店の目安です。
１店舗目が黒字で安定しているのはなぜか、その理由を明確にし、それを２店舗目の出店に生かしましょう。理由は１つではなく、複数の理由が相乗効果として成功をもたらしている可能性も高いです。
1店舗目の要改善点を洗い出す
１店舗目が経営に成功していても、軌道に乗るまでに向き合った問題や、成功しながらも抱えている問題はあるでしょう。
改善すべき点は何か、過去にどうしておけばよりスムーズに経営成功につながったのを振り返り、それをもとに２店舗目の準備をしましょう。
具体的な事業計画を立てる
すでに１店舗目で作成済みだから必要ない、などと考えず、２店舗目も事業計画はしっかり立てましょう。
１店舗目に立てた計画より、経験があるので作成もしやすいほか、押さえておくべきポイントもわかるようになっているでしょう。
具体的でより実現性の高い計画を立てれば、経営もスムースになるはずです。
資金計画をしっかりと練る
１店舗目の出店に融資を受けるケースがほとんどのため、２店舗目の資金の調達には、追加融資あるいは別の金融機関から新たな融資を受けることになります。
必要とする初期費用はいくらで、それをどう調達するか、借り入れた資金はいつまでにどうやって返済していくのか。
資金計画をしっかり立てることで、すでに借入金がある状態でも融資を受けられる可能性が高まります。
初期費用を抑える
初期費用を抑えることは、２店舗目に限らず必要な心得です。初期費用が高額になるほど、資金繰りが難しくなります。
特に、店舗の取得費用や家賃はなるべく抑え、居抜き物件などを賢く利用しましょう。ただし、失敗についての章で述べたように、安くすることだけに集中せず、あくまで「必要最小限」に抑えるのがポイントです。
経営理念や方向性をスタッフと共有する
２店舗ともに成功させるには、スタッフの協力も不可欠です。右腕となる人だけでなく、スタッフ全員と共有するのがベストです。
自分が不在であっても、スタッフ同士がその共通意識のもと動いてくれれば、経営失敗のリスクも減らせます。
共通のマニュアルを整備する
１店舗目と２店舗目に共通するマニュアルを用意しておきましょう。調理方法から接客方法、清掃方法など、店のオペレーションは同じにしておくのが得策です。サービスが均一になることで、他店舗展開のメリットであるブランディングが可能となります。
すでに作成済みならそれを使用するか、最適なものにブラッシュアップしておきましょう。作成していないなら実際のオペレーションをもとに、誰が見ても活用できるマニュアルを整備するのがポイントです。
立地を厳選する
すでに１店舗を経営しているのであれば、立地の重要性は言われるまでもないでしょう。１店舗目の経営に成功していても、２店舗目の立地は改めて厳選する必要があります。
１店舗目との距離が離れていると、移動に時間がかかって面倒になるため、管理がおろそかになりがちです。そのため、１店舗目と同じ地域内に出店して自店の商圏を作り、ブランディングする「ドミナント戦略」がおすすめ。物資も人も移動が楽で効率がよくなります。
ただし、店舗間の距離が近すぎて顧客を奪い合うことにならないよう、１店舗目の客がどこから来ているのか、商圏分析は必須です。
店舗間の連携体制を整える
２店舗が連携し、客のニーズや評価、売上傾向などの情報を共有することで、売上増加やサービスの向上、リスク対策が図れます。
スタッフと経営者をつなぐ報告ルートを作るほか、人数が多ければスタッフ同士、スタッフと店長、店長同士、店長と経営者というように、それぞれが定期的にミーティングして情報共有をするのもよいでしょう。
コミュニケーションを円滑にする
店舗間の連携を図って経営に生かすには、まず普段からコミュニケーションを円滑にし、「ホウレンソウ」がしやすい環境を整えることが重要です。
飲食店では、実際に客とやりとりするスタッフの意見が重要なカギとなることもあります。ボトムアップのコミュニケーションで回避できるリスクもあるでしょう。
コミュニケーションの基本は挨拶です。スタッフ同士、店舗内で気持ちよく挨拶できていると、店内の雰囲気が良くなり、客にも好印象を与えます。
POSレジなどで情報を見える化する
売上高や人気メニューといったデータの共有は、人の手でなくITを利用するのが効率的です。
POSレジを導入すれば、来店履歴や注文履歴などが一目でわかります。データを蓄積すれば、売上予測も立てやすくなりますし、仕入れにも役立ちます。２店舗の違いも一目瞭然です。
これらをすべて人の手でするには時間も労力もかかります。
撤退ラインを決めておく
これから出店するのに、撤退することなど考えたくない、という人も多いでしょう。しかし、初めからあえて、経営が悪化した場合の撤退ラインを決めておくのもポイントです。
経営が悪化し続けているのにダラダラと続けてしまい、どんどん赤字が膨らんでしまうケースはよくあります。撤退ラインを決めておけば、大きな失敗を食い止めることができるのです。
２店舗経営なら、早めの決断で２店舗ともダメになるのを阻止し、１店舗は残して続けられる可能性があります。
2店舗目におすすめの資金調達方法
前述のとおり、必要となる資金総額の３分の１程度は自己資金として用意したいとはいえ、融資など外部からの資金調達も積極的にすべきです。
資金調達の方法としてよく利用されているのが、次の２つです。
- 金融機関による融資
- クラウドファンディングの利用
金融機関からの融資を受けるのが一般的ですが、近年では、クラウドファンディングを利用する飲食店が増えています。
それぞれについて見ていきましょう。
金融機関による融資
金融機関の利用にも、まず２つのパターンがあります。
- １店舗目と同じ金融機関による追加融資
- １店舗目とは異なる金融機関からの借り入れ
1店舗目と同じ金融機関による追加融資
１店舗目を出す際に融資してくれた金融機関に依頼すれば、話は早いでしょう。しかし、１店舗目についての返済期間が短い（まだ多額の借入金がある）場合など、貸してもらえないおそれもあります。
1店舗目とは異なる金融機関からの借り入れ
１店舗目とは違う金融機関での融資を申し込む場合、方法は主に３つあります。
- 日本政策金融公庫
- 自治体の制度融資
- 民間の銀行や信用金庫
日本政策金融公庫に１店舗目の融資を申し込んだ人も多いかもしれません。
日本政策金融公庫は、政府100％出資で融資に特化した金融機関。そのため、実績のない創業時でも融資を受けやすく、融資条件も比較的良いのが特徴です。
制度融資とは、地方自治体と信用保証協会、民間の金融機関が連携して地域企業の支援を行う制度です。保証協会が保証人の代わりをしてくれ、自治体によっては金利の一部を負担してくれます。
民間の銀行や信用金庫は、この３つの中では融資審査が厳しいです。メガバンクより地方銀行、地方銀行より信用金庫の方が、比較的融資を受けやすい傾向にあります。
クラウドファンディングの利用
クラウドファンディングの利用は、出店の地域にかかわらず広く不特定多数の人から支援を集められるのが最大のメリットです。
支援を受けたい内容をプロジェクトとして公表し、目標金額を設定します。目標に達した場合のみ支援金を受け取れる「型」と、達成の有無にかかわらず資金を受け取れる「型」があります。
また、支援の受け取りにも複数のタイプがありますが、２店舗目出店の資金集めにおすすめなのは、次の２つです。
寄付型クラウドファンディング
寄付型は、支援に対するリターン（返礼）なしで資金を集められる手段です。
ただし寄付型では、地域社会の発展や、自然環境・伝統文化の保護などを目的としたプロジェクトに支援が多く集まる傾向です。
購入型クラウドファンディング
購入型では、支援の対価として商品やサービスを提供します。
飲食店の場合は、例えばプレオープンの招待券や試食会への参加、割引券や無料券などがリターンとなります。来店のきっかけを作れば、新たな顧客の獲得にもつながります。
2店舗目の融資を獲得するためのポイント
ここでは、資金調達方法を融資に絞って解説します。
２店舗目の融資申請は、すでに経営実績があるという点で１店舗目とは大きく異なります。次のポイントを押さえ、審査に通る可能性を高めましょう。
- 追加融資の申請は返済が3割以上済んでから
- 2店舗目でも事業計画書の作成はしっかり行う
- 1店舗目の業績・状況を偽りなく説明する
- 1店舗目の返済を毎月滞りなく行う
- 2店舗目の開業によるメリットを説明する
それぞれ説明します。
追加融資の申請は返済が3割以上済んでから
１店舗目と同じ金融機関に融資を依頼する場合、２店舗目への追加融資は、その返済が３割程度済んでからのタイミングにすることをおすすめします。
１店舗目についての返済額が大きいほど、金融機関にとっては大きなリスク。すでにある程度の返済を終えていることが、今後の返済能力のアピールになります。
事業計画書の作成はしっかり行う
２店舗目の出店には、２店舗目の状況に合わせた事業計画書を作成しなくてはなりません。
たとえ仕入先なども変えず１店舗目と同じように進めるからと言っても、１店舗目とは出店する場所も違えば時期も異なります。周辺店舗も１つとして同じではありません。
事業計画の作成は、飲食店に限らずどの事業でも成功には必須です。そこを理解していなければ、経営者としての資質を問われます。
1店舗目の業績・状況を偽りなく説明する
１店舗目の経営状態がどうなのか、これまでの実績がどうなのかは、融資の可否を決める重要な事項です。良くても悪くても正直に説明してください。
１店舗目と同じ金融機関なら、融資の申し込み時だけでなく、普段から状況報告などを行い、信頼関係を築いておくことをおすすめします。
経営に関する有益な情報が得られる可能性もあります。
1店舗目の返済を毎月滞りなく行う
追加融資の場合、１店舗目の返済金は期日までに必ず用意し、口座に入れておきましょう。返済日に毎回口座に残高がなく、督促されてから入金するようではいけません。
経営状態がそれだけ苦しいのかと疑われるだけでなく、返済の姿勢についても悪い印象を持たれます。
返済する義務は当然、借りた方にあります。誠実な対応をしなくては信頼されません。相手も人間なので、そうしたことにより融資への対応が変わることもあります。
2店舗目の開業によるメリットを説明する
融資担当者が知りたいのは、返済能力があるのかどうかという一点です。そのため、２店舗目のオープンが店の経営にどんな影響を与えるのかが重要なカギとなります。
２店舗目を出すことで、売上のアップが見込める、仕入単価を〇〇円安くしてもらうよう交渉済みであるなど、具体的なメリットを提示できれば、審査に通る可能性も高まります。
2店舗目の融資の相談もBricks＆UKへ
飲食店が２店舗目を出すには、まず１店舗目の経営を軌道に乗せることが必要です。黒字の確保のほか、店舗を任せられる人材の確保や、自己資金の準備も必須です。
２店舗目の経営も成功すれば、３店舗、４店舗…とどんどん増やして多店舗展開することも可能ですが、失敗すれば１店舗目の経営すら危なくなります。
2店舗目の融資はどこに申し込むべきか、断られてしまったがどうすればいいか、といった場合には、税理士などの専門家に相談することをおすすめします。
専門家なら、例えば融資を2つの金融機関に分けて申請する、事業計画書の内容をブラッシュアップするなど、融資獲得のノウハウを知っています。ぜひ活用してください。
