粗利、粗利率とは？計算方法や重要性を解説

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利益にはどんな種類がある？

会計上、企業の利益を示す「損益計算書（P/L：Profit and Loss Statement）」では、会社全体の利益を下記の5つに区分しています。

粗利（売上総利益）
営業利益
経常利益
税引前利益
当期純利益

その中でも、一般的によく使われるのが「粗利（売上総利益）」と「営業利益」ではないでしょうか？

粗利と粗利率の重要性

粗利とは？

粗利とは別名を売上総利益ともいい、売上高から売上原価を差し引いたものです。

「粗利（売上総利益）＝売上高－売上原価」で算出

粗利率とは？

粗利率とは売上高に占める粗利の割合で、粗利を売上高で割って算出します。

「粗利率＝粗利（売上総利益）÷売上高×100」で算出

この粗利と粗利率、決算書において最も重要な数字だとされることが多いです。
どのような理由で、粗利と粗利率が重要だとされているのでしょうか。

今回は、粗利とはなにか？粗利率とはなにか？なぜ重要なのか？などについて説明いたします。

会社の経営状態を決めるのは「手元にあるお金」

会社を経営している時に、売上が上がっているはずなのに、手元にあるお金が思ったほどでもないというケースがあります。
実はこれは、会社の経営状態が必ずしも良くないことの証拠です。

基本的に、企業経営に欠かせない人件費や販管費、水道光熱費といった経費は、すべて粗利から支払われます。

例えば従業員の給与は、手元にあるお金を原資としています。
手元にお金がなければ、人件費を払いたくても払えなくなってしまいます。

飲食業ならば、さまざまなメニューを提供するためには、バラエティー豊かな食材を仕入れなければなりません。
この仕入れの費用も、手元にあるお金から出ているのです。
その他にも、店舗や事務所の家賃、水道光熱費などの毎月の固定費、従業員の通勤交通費、出張旅費などさまざまな経費も、手元にあるお金から出ることになります。
税金にしても、手元にお金がなければ払えません。

つまり、手元のお金が少ないのは、会社の経営に余裕がないことを意味しています。
少ないお金をやりくりして経営するにしても、できることには限界があります。
売上が下がったから、手元にあるお金が減るというのは分かります。
しかし、売上が上がっているのに、なぜ手元のお金が少なくなってしまうのでしょうか。

粗利と粗利率が低いと手元のお金が少なくなる

売上上昇にもかかわらず、手元のお金に余裕がない、儲けがない、ということであれば、原因のひとつとして、粗利が増えていないことが考えられます。
売上の割に、粗利率が低くなっているのです。

例えば、ある商品を大幅に値引きして売ったとします。
安いというのでお客様が集まって大量に売れ、一時的にでも売上そのものはアップする可能性があります。
しかし、商品原価である仕入れ値は、割引しようがしまいが同じです。
割引サービスを行うので、原価を下げて欲しいと仕入先にいっても、筋が通っていません。
結果として、商品1つ当たりの利益は減少していますので、例え売上が上がっていても粗利が増えておらず、残るお金はそれほどでもない、という状況になりかねません。
粗利が少なければ、次の仕入れは量を減らさざるを得なくなります。

割引サービスを続けてしまい、粗利率を改善させないでいると、手元に残るお金にはどんどん余裕がなくなっていきます。
結果として、商品そのものは売れているのに、経営が苦しくなるという事態になりかねません。
粗利と粗利率が重視されるのは、こういう悪循環を招かないためです。
逆に売上が上がらなくても、商品原価のダウンで粗利率が上がっていれば、この逆のことが起きるというわけです。
手元のお金が多くなっているので仕入れが増やせますし、それによって売上が増えれば、手元のお金はさらに増える可能性があるというわけですね。

粗利と粗利率が会社の価値を決める

粗利と粗利率の重要性はこれにとどまりません。
その会社にどれだけの価値があるかを決めるための重要な数字でもあります。
例えば売上がアップしていても、粗利率が逆に下がっている場合、その商品やサービスは付加価値に乏しいということになります。

もしメーカーならば、付加価値に乏しい商品しか作れない、価値の低い会社ということになります。
小売店ならば、商品に付加価値を付けられないと判断されても仕方がありません。
例えば、安いけれども壊れやすいと判断されている商品ならば、大幅な値引きにでもならない限り買いませんよね。
それが「価値がない」ということなのです。

逆に粗利率がアップしているのなら、例え高くてもその商品は買うだけの価値があると判断されていることになります。
つまり、価格以上の価値があると見られているわけです。
例えば高くても壊れにくい商品だと判断されているならば、少しぐらい高くても買うでしょう。長持ちさせれば、結果として安くつくからです。

売る方にしても、アフターサービスが良いと評価されていれば、他の店より少しぐらい高くても買うでしょう。
買ったものが壊れない保証はないからです。
このように、粗利や粗利率が高い会社は、それ自体が価値を持っているというわけです。
粗利と粗利率が会社の価値を決めているというのは、そういうことなのです。

粗利を上げて収益性を高めるにはどうしたらいいか

売上の割に手元のキャッシュが増えていなければ、それは粗利率が低いことが原因の可能性が高いでしょう。

会社の収益性を高めて事業を安定的に運営するには、人件費や販管費などの経費を極力抑えるとともに、粗利率を上げる工夫が不可欠です。
粗利率を上げるには、

商品やサービスの単価を上げる
仕入原価を下げる

などの方法があります。

商品やサービスの単価を上げる

価格とは、その商品やサービスが「どれだけの価値をもっているか」を社会からどう評価されているかを表しています。
競合商品と比較して、商品に付加価値をつけて高く売ることが重要です。
高くても買うだけの価値があるとお客様が判断してくれれば、利益マージンを大きく上乗せすることで、粗利率のアップにつながるからです。

仕入原価を下げる

わずかな額でもいいから、仕入原価を下げられるように努力してみるのは、決して無駄ではありません。
仕入先への金額交渉や外注費の削減、製造業であれば、製造や加工にかかる工程を削減したり、作業方法を変更するなど「カイゼン」と呼ばれる、現場の仕組みを見直すことも大切です。
小売店ならば、必要以上に値引き販売をしないことも改善方法のひとつになるでしょう。
安易に安売りしてしまえば、見た目の売上は上がりますが、仕入れ値は変わらないので、結局は利益を落とす原因となるからです。