「フリーランス」といえば文字通り自由な働き方の代表格です。
誰に縛られることも指示されることもなく、自分の得意なことを活かせる、気ままに働ける、といったイメージがありますよね。
自分もそうやって活躍したいと思っている人も多いのではないでしょうか。
では、どうしたらフリーランスになれるのか。何をもってフリーランスと言えるのか。
その条件や必要な手続きについては、意外に知られていません。
本記事では、フリーランスになるために必要な知識や手続きについて解説します。
目次
そもそもフリーランスとは？
まずは簡単に、フリーランスとは何なのかを見ておきましょう。
フリーランスの定義
「フリーランス」という言葉に法律上の明確な定義はありません。
一般的には、特定の会社に所属せず個人で取引先と請負契約などを結び、専属として、あるいはプロジェクトごとに仕事を行うスタイルをいいます。
「フリーランス」は上記のような「働き方」のことも表しますし、上記のようなスタイルで「働く人自身」を指すこともあります。
フリーランスと個人事業主の違い
フリーランスと個人事業主は、どちらも個人事業を営んでいるという点では同じです。
フリーランスは前述のように企業の一員として働くのではなく個人として仕事を請け負うのが特徴であり、実店舗を持つことも基本的にありません。
これに対して、個人事業主は開業届を提出し、実店舗などの事業を主体的に営んでいる人を指すのが一般的です。
しかし、両者に明確な線引きはなく、個人事業主でもありフリーランスでもある、という人も多数存在します。
フリーランスの職種例
フリーランスはさまざまな業種、職種で活躍しています。
代表的なものとしては、ITエンジニアやウェブデザイナーといったIT・ウェブ系の仕事、弁護士・税理士などの士業、経営コンサルタントや心理カウンセラー、セミナー講師などの職種、ライターや翻訳者イラストレーターなど。
美容師やスタイリスト、スポーツインストラクターなどの仕事でもフリーランスの人が活躍しています。フリーランスの医師の存在も、TVドラマで広く知られるようになりました。
働き方に多様性が認められてきている現代、フリーランスとして働ける職種は今後も増えていくと考えられます。
未経験からフリーランスは可能か
未経験の分野でフリーランスになることは、不可能ではありません。
しかし、仕事をもらうのに苦労することになるでしょう。
フリーランスは個人なので、その人の実力と信頼性がすべてです。実力があるかどうか、契約を途中で破棄したり不法行為を働いたりするような人間でないか、信頼に値する人間かどうかは、これまでの実績で判断されます。
未経験でゼロからのスタートとなれば、任せてくれる企業はなかなかないでしょう。
クラウドサービスでの仕事なら、未経験でもできる仕事が見つかることもありますが、単価はかなり安いです。
それでもそこから始めて徐々に実績を積んでいったり、資格を習得して未経験のハンデを補ったりする必要があるでしょう。
フリーランスのメリット・デメリット
フリーランスとして働くには、良い面もありますがそうとも言えない面も存在します。
ここでフリーランスの大まかなメリットとデメリットを見ておきましょう。
フリーランスのメリット
フリーランスになると、主に次の3つのメリットがあります。
メリット.1 自由な働き方ができる
フリーランス最大のメリットは、働き方を自由に決められることです。
仕事の内容や働く場所、時間の使い方などすべてを自分で決めることができるのはフリーランスならではでしょう。
国が行った「フリーランス実態調査」でも、フリーランスがこの働き方を選んだ理由として「自分の仕事のスタイルで働きたいため」「働く場所や時間を自由にするため」と答えた人が多いという結果が出ています。
（令和2年5月／内閣官房日本経済再生総合事務局）
メリット.2 収入アップが期待できる
サラリーマンと比べて収入アップが期待できることも、フリーランスのメリットの1つとして挙げられます。
仕事の内容にもよりますが、「やった分だけ稼げる」のがフリーランス。
サラリーマン時代にいくら頑張っても毎月固定の給与しかもらえなかったような場合は特に、違いを大きく感じられるでしょう。
仕事の成果や努力を「収入」という形でダイレクトに受け取ることができます。
メリット.3 仕事にやりがいが持てる
上司の指示を受けるサラリーマンとは違って、フリーランスは仕事を選ぶこともできます。
自分がやりたいと思った仕事を受けるので、高いモチベーションで仕事ができるでしょう。
会社に所属して上司に「やらされている」のとは違い、自らの意思で動くことで仕事を楽しいと感じたり、やりがいを強く感じられたりする可能性も高いです。
フリーランスのデメリット
デメリットとなるのは、主に次の3つの点です。
デメリット.1 収入が安定しにくい
フリーランスのデメリットとして第一に挙げられるのは、収入が安定しにくいことです。
サラリーマンであれば毎月決まった給与がありますが、フリーランスの収入は仕事の量や質などに比例します。
前述のメリットで「収入アップが期待できる」「仕事が選べる」と書きましたが、誰もが収入アップを叶え、余裕を持って仕事が選べる状態になるとは限りません。
コンスタントに仕事を獲得できなければ収入は安定しませんし、契約をしたからといってそれが永遠に続くわけでもありません。
常に仕事を探し、将来的な不安を抱えながら仕事をする人も多いです。
デメリット.2 社会保険料の負担が増える
会社を辞めてフリーランスとなった場合には、社会保険料の支払いが大きな負担となります。
会社に所属していれば、健康保険や厚生年金は会社が保険料の半額を負担してくれています。しかしフリーランスになると全額を自己負担しなくてはなりません。
また、雇用保険（失業手当）や労働保険（労災時の補償）のように、労働者を守ってくれる保険もなくなります。
万一に備えるなら、自分で民間の任意保険などに加入することが必要です。
デメリット.3 社会的信用度が落ちる
フリーランスは個人なので、よほどの実績や知名度がない限り、社会的な信用度は低く見られます。
会社員であれば、「○○社の○○さん」という形で所属する会社の信用が社員としての自身の信用につながります。
会社とは法に則って設立された組織であり社会的にも信頼されやすいですが、フリーランスの場合は確固たる信頼の証がありません。
そのため、フリーランスではクレジットカードが作れない、住宅ローンが組めないといった不利益を被る可能性も高いです。
フリーランスになる方法
フリーランスになるメリット・デメリットを踏まえた上で、それでもフリーランスになると決めたらどうすればよいのでしょう。
なるための方法自体は簡単なもので、大まかには次のような流れです。
- 職種を決め、受注先の目星をつけておく
- 事業計画書を作成する
- 開業届を出す
- 会社を辞め、社会保険を切り替える
- 仕事を受注し、業務を開始する
ただ、フリーランスになるのは在職中でも退職後でも可能です。会社を辞めるのは必須ではありませんし、その場合は社会保険を切り替える必要もありません。
ではそれぞれ具体的に見ていきましょう。
職種を決め、受注先の目星をつける
フリーランスを目指す第一歩として、何の仕事で食べていくのかをまず決めましょう。
これについては前述のように、それまでの業務経験や知識を活かせる仕事を選ぶのが一般的です。
実績が豊富なほど仕事をもらえる可能性も高く、収入に結びつきやすいです。
また、何をするかを決めたら、どこから仕事をもらうのか、受注先の見通しを立てておきましょう。
「なんとかなるだろう」と会社を辞めてフリーランスになってみたもののまったく仕事がもらえない、という状況に陥るおそれもあります。
なお仕事の探し方については最後で紹介します。
事業計画書を作成する
フリーランスを始める場合も、法人や個人事業主として起業するのと同じく「事業計画書（創業計画書）」を作成しましょう。
事業計画書とは、事業の内容や販売戦略、収益の見込みなどをまとめたものです。
具体的には経営理念や目的から事業の概要、提供する商品・サービスの特徴や強み、市場分析、収支計画などまで細かく計画を立てます。
実際のところ、事業計画書を作らなくてもフリーランスにはなれます。ただ、事業計画書を作ることで目標が明確になり、やるべきこともはっきりします。
事業を軌道に乗せる道筋が見えてくるので、失敗のリスクも減らせます。
また、開業する際に金融機関などから融資を受けるには、事業計画書の作成が必須です。
その内容で将来性や返済能力などを見て、融資の可否が判断されます。
開業届を出す
開業届とは、個人事業として開業したことを宣言する書類で、正式には「個人事業の開業・廃業等届出書」といいます。
開業届は開業から1カ月以内に税務署に提出します。
提出しなくても罰則などはありませんが、確定申告を青色申告で行う場合には「個人事業の開業・廃業等届出書」を出した上で「青色申告承認申請書」を提出することが必要です。
開業届は、仕事を辞める前でも出せます。
ただし、会社員でありながら開業届を提出すれば、実質的に副業を行うことになります。
まずは今の会社で副業が可能なのかを就業規則等で確認してください。
会社を辞め、社会保険を切り替える
会社を辞めてフリーランスとなるなら、会社を退職してすぐのタイミングで社会保険を切り替えます。
具体的には、会社の健保組合や協会けんぽなどで入っていた健康保険から国民健康保険に、会社を通して入っていた厚生年金保険から国民年金保険に切り替えます。手続きは住んでいるところの役所で行います。
健康保険と年金保険は、原則として全員に加入の義務があります。加入していない期間（空白期間）ができないように気を付けてください。
なお健康保険には「任意継続被保険者制度」という制度があり、退職前に手続きしておけば勤めていた会社の健康保険を最長2年間継続させることもできます。
ただし切り替えでも継続でも、それまで会社と折半していた保険料を全額自己負担しなければならないことに変わりはありません。
仕事を受注し、業務を開始する
開業届を出す、会社を辞めるなどして環境を整えたら、いよいよフリーランスとしての業務スタートです。
クライアントとは業務委託契約を結ぶことになるので、契約書を書面あるいはWeb上で交わしておきましょう。トラブルを避けるために、契約内容は細かく確認してください。
たくさんの依頼がこれば、ついついすべてを受けたいと頑張ってしまいます。
しかし一度に対応できるキャパシティを超えてしまうと、納期に遅れたり、仕事の質が下がったりすることも起こり得ます。
一度でも納期遅れなどを起こせば、クライアントからの信頼も大きく下がってしまうでしょう。
自分がどの程度の仕事をこなせるのか、一度に受注可能な量をはかり、スケジュールを適切に管理しながら仕事を受けるよう心掛けてください。
フリーランスのスタートまでに行う手続き
フリーランスとして業務を始めるまでには、役所などへの手続きのほか、仕事の環境を整えることも必要です。
これまでは会社が備品なども用意してくれていましたが、フリーランスで働く場合には個人の持ち物を用意する必要もあります。
必要な届出や手続き
前の章で紹介した内容も含め、フリーランスとしてスタートするまでには次のようなことをやっておく必要があります。
法的な手続きについては、期日があるので知っておきましょう。
| 手続き・届出など | 提出・届出先 | 内容 |
| 開業届 | 税務署 | 開業日から1カ月以内に「個人事業の開業・廃業等届出書」を提出 |
| 青色申告承認申請書の提出 | 税務署 | 開業日から2カ月以内もしくは申告を行う年の3月15日までに「所得税の青色申告承認申請書」を提出 ※通常は開業届と同時に提出 |
| 国民年金保険への加入 | 市区町村の役所 | 会社退職日の翌日から14日以内に国民年金への加入手続きを行う |
| 国民健康保険への加入 | 市区町村の役所 | 会社退職日の翌日から14日以内に国民健康保険の資格取得の届出を行う |
| 仕事用口座の開設 | 金融機関 | 金融機関にて口座開設の手続きを行う |
| クレジットカードの作成 | クレジットカード発行会社 | 上記の口座開設後に、クレジットカードの利用申込を行う |
仕事用の口座の開設やクレジットカードの作成は、法的に必須というものではありません。
しかしプライベートの支出入と仕事での支出入を明確に分ければ、お金の管理がしやすくなります。
帳簿は確定申告にも必要です。
記帳間違いを防ぐためにも、なるべく作って正確に管理することをおすすめします。
備品その他の準備
必要となったときに慌てることのないよう、各種のツールや備品を揃えて仕事の環境を整えておきましょう。
仕事用の連絡ツール
パソコンやインターネット環境の整備はもちろんですが、クライアントとの連絡ツールの整備も欠かせません。
仕事用のメールアドレスの取得のほか「Chatwork（チャットワーク）」や「Slack（スラック）」、「LINE WORKS」など主要なチャットツールのアカウントの取得も行っておくとスムーズでしょう。
最近は、打ち合わせを「Zoom」などのオンライン会議ツールで行う機会も増えています。
必要に応じてweb会議用のカメラやマイクなども用意してください。
また、仕事とプライベートを明確に分けるために、仕事用の電話番号を用意しておくことをおすすめします。
名刺
名刺は自身を売り込むための大事なコミュニケーションツールです。
会社のものではなく、自分専用の名刺を作れることもフリーランスの楽しみかもしれません。
どんな仕事をしているのかをわかりやすくする、クリエイターであれば自分でデザインし、センスの光るものにするなど、工夫を凝らしましょう。
こちらの記事も参考にしてください。
印鑑
コロナ禍で印鑑の必要性を見直す企業も増えていますが、印鑑を必要とする手続きはまだ多数存在しています。
フリーランスなので社印でなく個人の印鑑ではありますが、仕事とプライベートをしっかりと区別するという意味でも別のものを作るのがよいでしょう。
実印や認印、銀行印、住所印など、場面に応じて使い分けるようにそれぞれ用意しておくことをおすすめします。
帳簿作成の準備
事業を行っていく上で重要なのが、収支を管理するための帳簿の作成です。
サラリーマン時代には会社の経理部門がすべて行ってくれていたものなので、知識がない人も多いもの。
しかしフリーランスで仕事をしていく上では必須の作業です。
確定申告を青色申告で行う際に提出が必要な「貸借対照表」や「損益計算書」を作成する場合に必要となります。
インターネット上には帳簿作成ソフトやクラウド上のサービスなど、さまざまな帳簿作成の支援ツールが出ています。
自力ですべてやろうとせず、自分に合ったものを選んで活用するのが得策です。
価格表・単価表
フリーランスの収入を決める上で重要なのが価格表・単価表です。
仕事を依頼される際には、たいてい相手側から見積もりを求められたり、単価を聞かれたりします。
その都度悩む必要がないように、あらかじめ価格を決めて表にしておくと便利です。
万が一の際のトラブル防止にも役立つでしょう。
価格は自身の収入に直結するものです。
高すぎると仕事を逃す可能性もありますが、必要以上に安売りしてしまうと自分の首を絞めることにもなります。
獲得したい月収の額や稼働時間などを踏まえて慎重に決めてください。
見積書・請求書・納品書のテンプレート
仕事に着手する前の見積書、仕事が完了したときの請求書、納品書も、あらかじめテンプレートとして用意しておきたいものです。
これらは取引ごとに毎回必要となります。
仕事を受けるたびに一から作成していたのでは、無駄な手間と時間がかかります。
どんなケースでも対応できるものを用意しておくと便利です。
フリーランスが知っておくべき税金
フリーランスになれば、納税も自分で行わなければなりません。
税金は、「納めるのをうっかり忘れていた」「納めなければいけないとは知らなかった」で済まされるものではありません。
必要なものをあらかじめ把握しておき、納め忘れのないようにしてください。
フリーランスとして知っておくべき税金には次のようなものがあります。
所得税
所得税は、1月1日から12月31日の1年間に得た所得に応じて納める税金です。課税所得の額によって税率が異なります。
課税所得とは、収入から必要経費と各種控除を差し引いて算出したものです。
課税所得の額に税率をかけ、課税所得の区分ごとに設定された控除額を差し引いた金額を、所得税として納めます。
例えば、課税所得が「195万円超330万円以下」の範囲内であれば、税率は10%、控除額は97,500円です（令和3年の場合）。
仮に収入よりも経費などが上回って経営が赤字であれば、課税所得はゼロなので所得税の納税は必要ありません。
なお、所得税の納付期限は確定申告の期限と同じ3月15日です。
税金分のお金を用意しておくことも必要です。
住民税
住民税は、個人として都道府県と市区町村にそれぞれ支払う税金です。
前年の所得に対して支払う「所得割」と、所得に関わらず一定の額を納める「均等割」の2つで構成されています。
住民税の税率は、「所得割」は課税所得の10%（都道府県6%、市区町村4％）であり、「均等割」は基本的に、所得の有無にかかわらず一律4,000円と設定されています。
ただ、これ以外に令和５年度までは「東日本大震災からの復興を図る基本理念に基づき実施する防災施策の財源（1,000円）」が必要となっています。
また、「ぐんま緑の県民税（700円）」や「あいち森と緑づくり税（500円）」のような、自治体独自で設定された税金もあります。
納付書は毎年6月頃に住民票のある自治体から送付され、6月末、8月末、10月末、翌1月末の年4回納めます。
個人事業税
個人事業税は、事業を行っていることに対して都道府県に支払う税金です。
金額は、総収入から必要経費や事業控除額を差し引いた課税所得に、事業区分に応じた税率をかけて算出されます。
個人事業税を単独で申告する必要はなく、確定申告を行うと自動的に必要な納税額が算出され、各都道府県から納付書が送られてきます。
納期は8月と11月の年２回です。
ただし年間290万円の事業主控除があるので、年間の所得が290万以下であれば実質的には個人事業税の納税は必要がなくなります。
税率は事業区分ごとに違うと書きましたが、例えば弁護士・税理士などの士業や、経営コンサルタント、心理カウンセラー、ウェブデザイナーやイラストレーターなどは「第3種事業」として5％と決められています。
一方、ITエンジニア、セミナー講師、ライター、翻訳者などは、請負契約だったり事業として独立性が高かったりする場合には請負業に該当し、個人事業税の対象となります。
請負業に該当しなければ納税の必要はありません。
自身の仕事がどの業種に該当するのかは、各自治体の公式サイトなどであらかじめ確認しておきましょう。
固定資産税
持ち家である自宅の一部を仕事場としている場合には、固定資産税がかかります。
これも申告の必要はなく、自治体から送られてくる納付書を使って納めるだけで済みます。
納めた固定資産税は経費にできますが、その場合はプライベートの居住範囲と業務で使う範囲とを分けた上で、業務に使う部分のみ（面積あるいは時間などで按分）が経費にできます。
消費税
消費税は、前々年の課税対象となる売上が1,000万円を超えた場合に納付しなければならない税金です。
したがって、開業して2年間は実質的に免税となっています。
課税対象になると収益が赤字であっても支払わなければならないので、注意が必要です。
こういった税金のほかにも、業務委託契約を交わす場合に印紙税が必要となるケースなどがあります。
フリーランスの仕事の探し方
フリーランスの仕事の探し方はさまざまです。
これから紹介する方法を参考に職種にあった探し方で選ぶのがよいでしょう。
クラウドソーシング
クラウドソーシングは、フリーランスなど仕事を探している人と仕事を外部に発注したい企業や個人事業主らを結びつけるマッチングサービスです。
「CrowdWorks（クラウドワークス）」や「Lancers（ランサーズ）」などが有名で、多数の利用者がいます。
仕事を受けたい場合は、自身のプロフィールやこれまでの実績を登録してアピールし、それを見た企業から仕事のオファーがくるのを待ちます。
もしくは、サイト上で募集されている仕事の内容を見て、自分の実績などをアピールした上で応募し、採用されるのを待ちます。
インターネット上で完結する仕事が多いので、住む場所に関係なく仕事を得られるというのも便利です。
スキルマーケット
スキルマーケットは、自分のスキルや知識を販売できるサービスで、「ココナラ」や「ストアカ」をはじめ、さまざまなサイトがあります。
企業など事業者からの発注がメインのクラウドソーシングに対して、スキルマーケットの場合には個人間で取引するものが多いようです。
発注元のほとんどが個人なので単価はあまり高くありません。
しかしフリーランスとして未経験から出発する場合には特に、実績を積む場所として活用できるサービスです。
フリーランス向けエージェント
転職希望者と企業をつなぐ転職エージェント（人材紹介サービス）と同様、フリーランスと企業との橋渡しをしてくれるエージェントサービスもあります。
エンジニアのフリーランスを対象とした「レバテックフリーランス」や「ITプロパティーズ」などが知られています。
エージェントサービスは続々と生まれているので、自身の職種でも探してみてください。
ただし業者によってサービス内容や質に差があるので、運営会社やサービス内容をよく確認してから利用しましょう。
前職などの伝手（つて）
上記のようなサービスが現れる前にもっとも一般的だったのが、前職などの伝手や知り合いなどからの紹介といった「人脈」に頼る探し方です。
例えば、前職で付き合いのあった取引会社から個人として新たに仕事を発注してもらえる、取引先で懇意にしていた担当者が別の会社を紹介してくれる、といった形で仕事が得られる可能性があります。
仕事のチャンスを広げるためにも、人脈は社内外を問わず在職中から作っておくのがおすすめです。
仕事上でのつながりは退職と同時に終わることも多いのが現実です。
なるべく色々な人とつながって人脈づくりをしておきましょう。
自分で営業
フリーランスが仕事を獲得する古典的なやり方のひとつが、自ら営業することです。
現代でもなお、もっとも効果的な仕事の獲得手段だという人もいます。
営業活動には向き不向きがありますし、苦手という人も多いかもしれません。しかし待っていて仕事がこなければ、何らかの働きかけをすべきです。
仕事をしたいと思う取引先やクライアントになってほしい企業があるなら、電話やメールなどで積極的にコンタクトを取ってみてください。
SNSの活用
仕事を獲得する手段として今もっとも注目されているのが、「Facebook」や「Instagram」、「YouTube」などのSNSでしょう。
スキルや専門的知識についての情報を発信して、自身の認知度を高めるといったことも可能です。
自身のホームページなど運営サイトがある場合には、SNSを通じて運営サイトに客を呼び込む方法も効果的です。
例えば、デザイナーやイラストレーターなど自らの作品や実績を情報発信できる場合には、SNSを通じて広く知ってもらい、ファンを獲得しましょう。
知名度を上げれば仕事につながる可能性も高まります。
このように、フリーランスの仕事を探す方法はさまざまです。
1つの方法だけでなく、いろいろな方法で仕事を探し、収入源を確保していきましょう。
まとめ
フリーランスは、自分の得意を活かして自由な環境で働ける魅力的な働き方です。
しかしフリーランスになるには、開業届や青色申告承認申請書の提出や、国民年金・国民健康保険への加入などの手続きを行う必要があります。
事業を行って継続的な収入を得るなら、個人事業主としての税金の支払いも生じてきます。
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