2020年、世界中で大流行している新型コロナウイルス感染症は、各業界においてさまざまな影響を与えています。
その中でも、特に大きな影響を与えられているのが飲食店になります。
今度も引き続き大きな影響を与え続けると予測されていますが飲食店にとってはまず今年をどう乗り切るかが重要になります。
今回は、新型コロナに対して、飲食店がどうすれば乗り切ることができるのかを解説します。
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目次
飲食店にどのような影響を与えているのか
新型コロナは、世界中の各業界に対して大きな影響を与えており、その中でも飲食店への影響が非常に大きいということは、多くの人が理解されていると思います。
しかし、実際のところ、どれくらい飲食店に対して影響を与えているのかという詳細までは、把握できている人は少ないと思います。
今回は大手レストラン予約サービスを運営している「テーブルチェック（TableCheck）」の春先の結果を元に、下記の４つのデータについて解説します。
- 飲食店1店舗あたりの来店件数平均
- 都道府県における1店舗あたりの1ヵ月の平均来店件数
- 1店舗あたりの予約受付の件数
- 予約のキャンセル率
飲食店1店舗あたりの来店件数平均
飲食店1店舗あたりの来店件数平均は、2019年と比較すると90.5％の減少と非常に大きな落ち込みがみられました。
実際の数字としても、2019年のゴールデンウィークである4月29日～5月6日は、1店舗あたりの来店件数の平均は1日で17.9件だったのに対し、2020年は1日あたり1.7件となり、外出自粛の影響が大きく出ました。
都道府県における1店舗あたりの1ヵ月の平均来店件数
日本中において外出自粛となりましたが、特に東京、京都、神奈川、大阪、千葉、福岡、北海道、兵庫、愛知の主要な都市に対して強く要請が出たため、飲食店においても非常に大きな影響が出ました。
実際に、上記の9つの都道府県における平均来店件数は、2019年と2020年を比較すると約80％の減少がみられました。
1店舗あたりの予約受付の件数
2020年の春先は、飲食店の1店舗あたりの予約件数は大きく低下し、例年であれば予約数が多くなるゴールデンウィークに関しても、全ての日において2019年と2020年を比較すると予約数の減少がみられました。
そのため、1ヵ月における予約数の減少も大きくみられており、2020年の4月に関しても2019年と比較しても78.9％減少、5月は92.3％の減少など非常に大きな落ち込みがみられています。
実際の件数にしても、2019年は1日あたり14.7件だったものの、2020年は3.1件と大幅に減少してしまっています。
予約のキャンセル率
上記のように飲食店の予約・来店件数ともに、2019年と比較すると90％程度減少しているだけでも大きな影響を与えるものの、それに加えて予約のキャンセル率も非常に高くなっています。
新型コロナが流行し始めた、3月のキャンセル率は25.6％でしたが、新型コロナウイルス感染症が流行し、緊急事態宣言が出された4月のキャンセル率は46.1％と、大きくの顧客が外出自粛により予約のキャンセルを行ったと思われます。
4月というのは新入職の歓迎会や花見、ゴールデンウィークなど飲食店にとっては、非常に利益を出すには重要な時期であるにも関わらず、キャンセルにより大きな影響が与えられています。
新型コロナウイルス感染症を乗り切るための工夫
上記で解説したように、現在、飲食店は非常に厳しい経営状態が続いています。
経営継続していくためには、もちろん長期的な計画を立てて行う必要性もありますが、新型コロナウイルス感染症というまだまだ未知のウイルスに対しては、どのようにして乗り切るのかという計画が非常に重要になります。
そんな中、今回は飲食店が乗り切るために行える工夫について解説します。
常連や既存の顧客に対してメール・SNSなどで声をかける
非常に基本的な内容にはなりますが、常連や既存の顧客に対して細かく声をかけることは非常に重要になります。
以前までであれば、店舗の前などでチラシを渡したり、声をかけるなどしていたでしょうが、現在は感染予防も考えてメール・SNSなどを中心に声をかけることが重要です。
飲食店の多くは、LINE・Facebook・Instagram・TwitterなどのSNSを活用して、メール会員登録を行っていると思われます。
そのため、それらのツールを利用して、お店の営業情報や呼び込みなどをお伝えすることも重要です。
特に常連の顧客は、いつも足を運んでいる飲食店から連絡が来ても嫌な気分は一切しないと思いますし、場合によっては外食するきっかけになる可能性もあります。
しかし、注意点もあります。
顧客のほとんどが、以前と比較すると感染予防に対して非常に気を使っていまうす。
そのため飲食店としては、消毒や衛生など感染予防を徹底的に行い、せっかく来店されてきたすべての顧客に対して、安心と安全を感じられるようにしなければいけません。
コロナ対策の特別キャンペーンを行う
飲食店にとっては、店を開けていても顧客がある一定数来店しなければ、赤字となり経営を継続することができなくなってしまいます。
そのため、少しでも店舗に足を運んでもらうために、コロナ対策の特別キャンペーンを行うという方法もあります。
特別キャンペーンは、実際に飲食店に足を運んでくれた顧客に対して、感謝の気持ちを込めて、値引きや商品のサービスを提供するなどが挙げられます。
飲食店としては、提供する値段を大幅に下げるため利益は少なくなりますが、提供してもらった顧客が特別キャンペーンの内容やメニューを気に入ってくれれば、リピーターになったり口コミやSNSを通して、店舗に来客してくれる客足も多くなる可能性があります。
デリバリーなど新たな販売ルートを開拓する
どれだけ徹底的に新型コロナウイルス感染症対策を行っても、店内で飲食すること自体に大きな抵抗感を持たれる人は多くいます。
そのような人に対しては、デリバリーなど今まで行っていなかった販売ルートを開拓するという方法もあります。
最近では、「ウーバーイーツ（Uber Eats）」をはじめ、さまざまなデリバリー代行業者があるため、店舗でバイクや車などを所有する必要性がなくなりました。
デリバリー代行業者には、売上に対しての手数料だけで導入コストが必要ない業者もあるので、お手軽に始めることができるというメリットがあります。
テイクアウトを行う
上記で解説したデリバリーは、店舗から自宅など指定されたところに配達をしますが、顧客が店舗に足を運んでもらいメニューを持ち帰ってもらう「テイクアウト」も有効な手段になります。
テイクアウトを行うことにより、店舗で作ったばかりの料理を持って帰って食べてもらえるなどのメリットがあります。
また顧客にとっても、自分自身で好きな時間にいって作ったばかりの料理を食べられることは大きなメリットです。
デリバリーも非常に便利ではあるものの、手数料などが必要になるため値段が少し割高になってしまいます。
しかし、テイクアウトの場合は割高になってしまう心配はありません。
また、テイクアウトは店舗の中で食べる場合と異なり、 客席数や回転率を気にする必要がありません。
ホールスタッフが接客するリソースも割愛できるので、お店側にとってもコスト削減や業務の効率化などメリットがあります。
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まとめ
今回は、今年中を乗り切るために、飲食店が行える工夫について解説しました。
新型コロナ、はまだまだ終息する兆しはありません。
そのため長期的・短期的ともに経営計画を立てる必要があります。
飲食業界は新型コロナにより、今までとは大きく異なる施策が必要となりました。
何をどこまで行ったらよいのか、不安な人も多くいると思いますので、まずは今回解説した項目を参考にしてみてください。
