【パーソナルジムの開業】費用や準備、必要な手続きはなに?

【パーソナルジムの開業】費用や準備、必要な手続きはなに?
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昨今の健康志向の高まりによりフィットネスブームが過熱中。大手企業の24時間型ジムが施設数を伸ばしており、フィットネス市場の拡大を牽引している状況です。

そんな中、比較的に開業費用を抑えられるパーソナルジムが注目されています。
すでにトレーニングジムで働いていたりトレーナーの資格を持っている方の中には、パーソナルジムを自ら立ち上げて運営したいと考えている方もいらっしゃることでしょう。
しかし、「どうやってジムを開業したらよいのか?お金はどのくらいかかるのか?」など、悩まれるかもしれません。

本記事では、パーソナルジムを開業するために必要な準備や費用について解説します。

パーソナルジムの開業に資格は必要?

【パーソナルジムの開業】費用や準備、必要な手続きはなに?

まず、原則として、パーソナルジムの開業に必須となる資格はありません。極論、なんの知識・経験がない方でも開業は可能です。

ただし、トレーナーとして活動するなら持っておいた方が有利な資格があります。
以下のような専門性の高い資格を持っておくことで、パーソナルジムとしての強みを持たせることができ、同業者との差別化が図りやすくなるからです。

JATI-ATI

日本トレーニング指導協会(JATI)が認定するトレーニング指導者の資格です。

トレーニング指導者としての基礎資格で、資格取得者は、対象や目的に応じて、科学的根拠に基づく適切な運動プログラムを作成・指導するために必要な知識を習得したと認められます。

資格認定者は、プロスポーツ選手や一般人を対象としたパーソナルトレーナーや、トレーニングコーチ、フィットネスインストラクターなどとして活動しています。

NSCA JAPAN「NSCA-CPT」

NSCA JAPANが認定するトレーニング指導に関する資格です。

健康と体力のニーズに関して、評価・動機づけ・教育・トレーニングやコンディショニング全般の指導を行う、優れた専門的能力をもつ人材に対して認定され、トレーニングの知識に加え、医学的、運動生理学的な専門知識とトレーニングの指導技術も必要とされます。

資格認定者は、パーソナルトレーナーや、フィットネスインストラクター、スポーツ指導者、理学療法士、柔道整復師などとして活動しています。

NSCA JAPAN「CSCS」

同じくNSCA JAPANが認定するトレーニング指導に関する資格です。

傷害予防とスポーツパフォーマンス向上を目的とした、安全で効果的なトレーニングプログラムを計画・実行する知識と技能を有する人材に対して認定され、筋力トレーニングや他の体力要素の指導だけでなく、施設の運営、管理なども担当します。

資格認定者は、パーソナルトレーナーや、ストレングスコーチ、アスレティックコーチ、フィットネスインストラクターなどとして活動しています。

NESTA JAPAN「NESTA PFT」

NESTA JAPANが認定するパーソナルフィットネストレーナーの資格です。

「PFT認定」プログラムは、クライアントのニーズやゴールに対して科学的根拠に基づいて的確なプログラムを提供できるプロフェッショナルの育成を目的としており、身体に関する専門的知識や実践的技術、ビジネススキル等を学びます。

資格認定者は、パーソナルトレーナーや、フィットネストレーナー、スポーツトレーナー、インストラクターなどとして活動しています。

NSPA「NSPA CPT」

NSPAが認定するパーソナルトレーナーの資格です。

この認定プログラムは、すでにパーソナルトレーナーなどとして活動している人のためにトレーニング指導分野の基礎要素からのレベルアップを目標としたもので、実技指導に重点を置いています。

資格認定者は、場所を選ばず、クライアントに効果的なトレーニングを実施させられる指導方法を身に付けることができます。

パーソナルジム開業であると良い知識

【パーソナルジムの開業】費用や準備、必要な手続きはなに?

パーソナルジムを開業するための必須の要件ではありませんが、持っておくとよりベターである知識について紹介します。

1.トレーナーとしての高度な知識

カラダの構造などについて学ぶ解剖学は、トレーニングやストレッチの指導を行うトレーナーとしてはぜひ身に付けておきたい知識です。
解剖学の知識をもつことで、正しい姿勢や動きなどについて適格なアドバイスや指導を行うことができます。

また、スポーツ生理学栄養学の知識を持っておくことで、トレーニング指導だけでなくトレーニングを含めたトータルのカラダづくりを指導やアドバイスを行うことができるようになり、トレーナーとしての付加価値を高めることができます。

2.設備や物件についての知識

ジム店舗にはトレーニング器具などさまざまな設備を導入するので、そのような設備の設置に適した場所で開業する必要があります。

特に、重量物との設備を導入する場合には床の耐荷重が重要となるほか、周辺住民などへの配慮として防音対策などが求められます。

開業後にトラブルに見舞われないように、導入する設備や店舗として利用する物件についての知識や情報は持っておいた方がよいでしょう。

3.マーケティングの知識

マーケティングの知識は、開業前の段階からパーソナルジム事業としての勝算を見込めるかどうかを検討する際に役立ちます。
特に、商圏分析は店舗が立地するエリアにどの程度の見込み客がいるのかを知る手掛かりとなり、重要な検討事項です。

また集客についてもマーケティングの大事な活動の1つであり、新たな顧客やリピーターをつくるための情報発信やサービスづくりをしていく上で持っておきたい知識です。

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パーソナルジム開業に必要な許可

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個人事業主としてパーソナルジムを開業するなら「開業・廃業等届出書(いわゆる「開業届」)」を提出する必要があります。

また、ジム店舗の設備や規模によっては開業届以外の許可が必要な場合があります。
例えば、シャワー室を設置する場合には公衆浴場法に基づく届出が必要であり、食品や食事を取り扱う場合には食品衛生法に基づく届出が必要です。

その他にも消防法に基づく届出や、建築基準法、都市計画法に基づく申請などが求められる場合もあるので、開設する店舗の設備や条件などを踏まえて何の届出が必要となるのか確認しておきましょう。

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現在のフィットネス業界の市場動向

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近年は、健康志向からくる「フォットネスブーム」と言われており、総務省の調査によれば、フィットネスクラブなどの施設利用料は年々増加する傾向にあります。

緊急事態宣言中の営業休止など、コロナ禍の影響により一時的な落ち込みは見られたものの2021年からは回復傾向にあり、今後もフィットネスクラブなどの利用者は増えると考えられていることから、業界の市場規模はより拡大していくものと予想されます。

パーソナルジムに必要な機材・設備は?

【パーソナルジムの開業】費用や準備、必要な手続きはなに?

パーソナルジムの場合は、大きなフィットネスジムのようにあらゆる機材や設備を揃えることはできないので、必要なものに絞る必要があります。

一般に必要な機材や設備はターゲットにするユーザー層によって変わってきますが、ここでは定番の機材について紹介します。

パワーラック左右にシャフト受けが設けられたバーベルなどを設置できる台
パワーリフティングバーバーベルのシャフト部分で両端にウェイトプレートを取り付けて使用する器具
アジャスタブルベンチフラットベンチと傾き調節できるインクラインベンチを兼ね備えたトレーニングベンチ
ダンベル・ケトルベル持ち上げるトレーニングに使用する器具
ストレッチボールボールの上に座ったり寝転がったりすることで身体のストレッチを行う器具
トレーニングチューブ脚にひっかけたり両手で引っ張ったりすることで身体のストレッチや筋トレを行う器具
フロアマット筋トレやストレッチなどを行うためのトレーニングマット
トレーニング中の姿勢や動作を確認するために使用する姿見

パーソナルジムの開業費用はいくら必要?

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開業費用は、開業までに必要な「設備資金」と、開業後に必要な「運転資金」の大きく2つに分けられます。

設備資金

物件取得費用店舗を開設するための物件を取得するための費用。
保証金として家賃の6ヶ月分程度必要となるケースが多いため、家賃が20万円であれば120万円の取得費用が必要。
内装工事費用設備資金の中で最もコストが掛かるのが内装工事費用。
壁や床のクロスの張り替え費用の他、水道・ガス・電気工事に係る費用など、以前の物件の状態にもよるが400~500万円程度。
機材や設備費用トレーニングに使用する機材やその他設備に投資する費用。
揃える機材により必要コストは異なり、およそ100~200万円程度。

運転資金

物件の家賃毎月の家賃が20万円の場合には年間で240万円。
水道光熱費水道・ガス・電気その他燃料代などで毎月15~20万円程度。
人件費スタッフを雇用する場合に必要となるコスト。
フルタイム勤務のスタッフを3人雇用する場合には、毎月80~100万円程度必要。

パーソナルジム開業資金の調達方法

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前章でみてきたように、パーソナルジムを開業するためには、ある程度の開業資金を確保しておく必要があります。

以下に、開業資金を確保する主だった方法を3つ紹介します。

1.自己資金を貯める

開業資金を自己資金で賄うことは、開業後の経営リスクを減らせる有効な方法です。
開業資金の全額を準備できることが理想ですが、一部資金でも賄えれば、融資を受けた場合の返済の負担を減らすことができます。

一般に新規開業の場合には開業しても事業が軌道に乗るまでには時間が掛かる上、トレーニングジムは競争の激しい業界でもあるので、少しでも多くの自己資金を確保し、開業後の経営リスクを減らす準備をしておきたいところです。

2.フランチャイズ契約による資金援助を利用

パーソナルジムを展開する大手企業では、フランチャイズ契約を結ぶことにより、開業費用の援助や負担軽減を行っている場合があります。
フランチャイズ加盟には加盟金がかかりますが、加盟金を分割で支払える制度を設けている企業もあります。

また、フランチャイズ加盟した場合には、資金的な支援だけでなく、フランチャイズ本部がもつ集客やトレーニング指導方法などの営業上のノウハウを活用できるなどのメリットもあります。

3.日本政策金融公庫の創業融資制度

開業資金の調達方法として活用したいのが、日本政策金融公庫の新創業融資制度です。

日本政策金融公庫は、中小企業者などに対する資金調達を支援する機能をもった政府100%出資の金融機関で、小規模事業主や創業時の融資を積極的に行っています。

融資を受ける場合には「事業計画書」を提出する必要があります。
後の章でも触れますが、事業計画書の内容は融資を受ける際に重要であり、その中身の出来が融資の成否を決める可能性があるので作成には十分な検討が必要です。

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パーソナルジムを開業する際の注意点

【パーソナルジムの開業】費用や準備、必要な手続きはなに?

パーソナルジム開業で失敗しないための注意点について解説します。

しっかりとしたコンセプト作り

開業するパーソナルジム店舗には、そのビジネスの方向性を決めるためのコンセプトが必要です。
コンセプトが明確でなければ、誰がターゲットで、どんなサービスが提供されるのかが顧客に伝わらず、ビジネスを成功させることができません。

また、コンセプトは、店舗の立地場所や導入するトレーニング設備、集客の方法、価格の設定などを決めるための指針でもあります。
コンセプトシート」を作成するなどして、経営者としてどのような店舗を作っていくのか、コンセプト作りには十分に時間をかけましょう。

無理のない規模で開業する

店舗の規模が大きくなるほど、設備資金や開業後の運転資金などがかさみ、経営上のリスクは高まります。

パーソナルジムは競合が多い業界であるということを前提に、開業時からの無理な投資は避け、初めはマンションの一室からスタートさせるなどして初期費用を極力抑え、現実的に費用回収が可能な規模での開業を目指しましょう。

綿密な商圏分析

出店場所は、ビジネスの成否を大きく左右します。
このため、出店場所に選定に際しては綿密な商圏分析を行いましょう。

商圏分析には、さまざまな企業から提供されている分析ツールの活用がおすすめです。
分析ツールを使うことで、調べたい立地のエリアに住んでいるターゲット層の割合などを確認することができます。

ただし、分析ツールだけに頼らず、現地に足を運んで自分の目で確かめることも商圏分析においては重要です。

WebやSNSを活用した集客

集客にはさまざまな方法がありますが、インターネットを介した情報発信や情報取得が主流となった現在においては、WebやSNSを活用した集客はとても重要です。

自社で開設したWebサイト上でのサービス内容の紹介や、「Twitter」、「Facebook」などのSNSを活用した情報発信などを積極的に行っていきましょう。

また、利用者の利便性を考え、インターネット上での施設利用の予約ができるシステムの導入や、メールやSNS上でのトレーニング指導を行うことなども集客にとって有効です。

確定申告の準備も忘れずに

事業者として収入を得たら確定申告を行わなければなりません。

確定申告は、毎年1月1日から12月31日までの1年間の収入や経費を計算して納税額を申告するものです。
申告手続きは、2月16日~3月15日の期間に管轄の税務署に行います。

日頃から帳簿による収支管理を行い、確定申告の期限間近に慌てることがないように準備しておきましょう。
確定申告に不安がある場合には、専門家である税理士に早めに相談しましょう。

フランチャイズ加入も一つの手

資金調達の章でも触れましたが、開業手段としてフランチャイズに加入するという選択肢があります。

経営経験ゼロからのスタートの場合、経営ノウハウもないため事業を軌道に乗せるためには多大な苦労が伴います。

一方、フランチャイズに加入すれば、既に知名度のある企業ブランドを活用できる上に、フランチャイズ本部から経営ノウハウや集客などさまざまな支援を受けられるため、1人で経営を行う場合と比べて経営を安定化させやすくなります。

しっかりとした事業計画書で融資を獲得しよう

【パーソナルジムの開業】費用や準備、必要な手続きはなに?

前の章でも触れましたが、日本政策金融公庫の新創業融資制度などで資金調達を行う場合には事業計画書の作成が必須であり、その中身が融資審査結果の明暗を分けるといっても過言ではありません。

記載方法に決まりはありませんが、ビジョンや事業内容、事業計画が明確に記載されていることが必要です。
特に融資を受ける場合には、融資審査の担当者に事業内容を理解してもらい、ビジネスの将来性を認めてもらえるような説得力のある記載を意識しましょう。

なお、日本政策金融公庫のホームページなどに記入例が示されていますが、実際には、この記入例に沿って書いただけでは審査をパスすることはできないと考えておいてください。
そのため、記載の勘所をおさえた質の高い事業計画書を作成するためには、専門家の作成支援を受けることをおすすめします。

当サイトを運営する「税理士法人Bricks&UK」では事業計画書の無料添削を承っております。計画書作成に不安のある方はぜひご利用くださいませ。

事業計画書の添削サービス

まとめ

【パーソナルジムの開業】費用や準備、必要な手続きはなに?

パーソナルジムを開業するために必須の資格はありませんが、トレーニング指導者の資格など取得して、積極的に選んでもらえる店舗づくりを目指しましょう。

パーソナルジムの開業には、物件確保やトレーニング器具の導入などに開業資金が必要です。
当サイトでは、融資を受ける際に必須の事業計画書の無料添削サービスを行っています。

また認定支援機関である「税理士法人Bricks&UK」なら開業資金の調達から、収支計画書の策定などの経営コンサル、集客支援、確定申告まで一貫したお手伝いを行っています。
パーソナルジムの開業をお考えの方は、ぜひ一度ご相談ください。

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